パワーフルモーバイル・ルータＵＲｏａｄ－ＳＳ１０について：ＰＣ４０５

私たちの２つのパソコンクラブでは、１５名ー２５名位の会員がそれぞれ自分のパソコンを持ち寄り、市が開放している教室を使い月４回、４時間前後の例会を開いている。集会室には、ＬＡＮの配線口があり、有線でインターネットにつなぐことができる。しかしそれはＣＡＴＶ（ケーブルテレビ）回線であり、しかも、大勢のものが同時に接続するとスピードが落ち、場合によっては接続不能に陥ったりする。

それに有線接続だと、会議室床にＬＡＮケーブルが這い回り、みっともないことこの上ない。みっともないには我慢するとして、ケーブルを足でひっかけパソコンをふと飛ばしてしまいかねない。第一、いちいち配線するのが結構面倒なのだ。

それで２年位前から、ＷｉＭａｘが普及しだしたのを契機に、ＩＯ・Ｄａｔａの無線ルータセットＷｉｍａｘＵ０３という無線ルーターを購入、ＮＩＦＹのＷｉｍａｘサービスを使って無線でインターネット接続ができるようにしたわけだ。最初は有線接続の人と無線接続の人が半々位であったが、その後新しいパソコンに買い換える人も増え今では２/３の会員は無線でつなぐようになった。

しかし逆にそうなってみると、そもそも無線ルーターのユーザ接続が１０名程度が限度ということ、それに我々の市では元々ＷｉＭａｘ電波が少々弱いということもあって、例会時少々無線ＬＡＮのつながり不安定ということがあった。

同じような受信電波状況でもよりパワフルに対応できるＷｉｍａｘモーバイル無線ルータが最近いくつか出てきていることは知っていたが、先週、プロバイダーのＮＩＦＴＹサポートに電話で相談し、教えてくれたのが、Ｓｈｉｎｓｅｉコーポレーションが出しているこのＵＲｏａｄ-ＳＳ１０なるものだった。説明を聞いてみると、なかなかよさそうだと感じた。それに今キャンペーン中で通常価格の１／３の価格、５、６００円で入手できるということだった。それに限定２００台だとかいう言葉に引っ掛ったこともあったが、エイやと注文したのだった。

昨日昼前それが届き。早速試してみたのだが、いや、なるほどこれはすばらしかった。これまで使っていたものよりさまざまな意味で優れている。そんなことをいうとＩＯ　ＤＡＴＡから怒られるかもしれない。こちらだって今はそれくらいのものありますよ、と言われるだろう。いやそうなのだ。パソコン、通信機器のハード、ソフトに関してはその技術まさに日進月歩なのである。

そのスピード安定度など、自分である程度実測したりすることもできるが、そんなことさほど意味はない。なにしろ体感速度が決め手である。実際に使ってみてそれは確実に実感できた。

それは手の平に収まるようなコンパクトサイズ、これがいい。それになによりもその設定の簡単なことといったらなかった。充電３０分で使用スタート、別に窓際とかにおかずノートパソコンのすぐ近くに置き、パソコンの電源を入れて５分ほどで所定の設定ができた。そしてインターネットに問題なく接続することができたのである。その接続ルーティン殆ど自動、一番最初の設定時、パスワードを入れるだけで、次回からは何もしなくてもＷｉｍａｘの電波を拾い接続してくれる。接続中の安定度もいいようだ。

接続のためのプロバイダーとの契約形式はいろいろある。年間契約、月定額契約で大体３５００円４０００円前後。私たちクラブで利用するのは、２４時間契約、一日６００円というのがあり、今はこれを主に利用している。クラブなどの目的に適しているが、個人でもたまに出かける旅行などに限定して使うのもいいかもしれない。

今回これにして満足している理由はもう一つある。ＩＯＤＡＴＡのものはまだＷｉｎｄｏｗｓ８に対応しておらず、２４時間しよう登録の時など、古いＸｐパソコンでやらなければならなかった。が、このＵＲｏａｄーＳＳ１０、すでに８に対応しているので最近使い出したＷｉｎｄｏｗｓ８のパソコンとの相性もばっちりだった。

自宅ではすでに無線ＬＡＮでインターネットにつながれていて、その必要性はないかもしれないが、外出の時、このモーバイルルーター、パソコン、タブレット、スマホ、ゲーム器など同時に数台ばっちりネットにつなげることができる。これは大きなメリットではないか。スマホの半分程度の大きさだからそうしたモーバイル目的にはまさにぴったりという感じである。

製品説明の概略は以下４つの図をご覧下さい。

tad

関係資料：

ＵＲｏａｄーＳＳ10：mobile router  
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ソフトバンク「ネットと国家」の試練、スプリント買収のハードル:ＰＣ４０３

｢ソフトバンクによる米携帯通信大手、スプリント・ネクステルの買収を巡り、新たなハードルが姿を現した。米司法省は１月30日、連邦通信委員会（ＦＣＣ）に買収審査を保留するよう要請した。米連邦捜査局（ＦＢＩ）および国土安全保障省（Department of Homeland Security）が進めている安全保障面での審査結果を待って、ＦＣＣ側の処理を進めるよう求めている。一方、米携帯通信大手ベライゾン・ワイヤレスや衛星通信のディッシュ・ネットワークも「ソフトバンク－スプリント」の誕生が通信業界の競争環境を変える可能性があるため、ＦＣＣへの接触を強めている。「世界第３位の通信グループ」を目指すソフトバンク・孫正義社長は、その“野望”に向けて試練に直面している。」nikkei
２月４日

ソフトバンクが米携帯通信大手スプリント・ネクステルを買収することで、｢世界第３位の通信グループ」を目指しているとニュースは既知のことだ。今日本のＩＴ、通信関係企業がｍ国内ですら中国、韓国、台湾などのメーカに押されてさえない状況の中にある中、日本のソフトバンクが、通信業界の本丸とも言うべき米国に乗り込んで、第三位の地位を目指そうということについては、「すごい挑戦だ、頑張れ」と応援の気持ちを抱いていたものだ。

どんな業界であれ、企業そのものを売ったり、買ったりする、しかもその相手が国内であろうと外国企業であろうと基本的には当たり前、日常茶飯事の米国のことだ。このソフトバンクの買収計画位すんなり進むかと思っていた。が、買収計画発表以来かなり時間が経過するのに、一体どうなったのかと思っていた矢先のこのニュースであった。そしてこの冒頭の読んで、「なるほど、これは国家の安全保障ということが絡んでいたのだ」と納得したわけである。

外国企業が米国の大手放送事業者や通信事業者を買収する場合、連邦政府の安全保障機関による承認が必要となる。また、通信業界の大型買収では、司法省の独占禁止法部門による審査と、ＦＣＣによる無線免許移転申請審査をクリアしなければならないそうだ。

現在、米司法省とＦＢＩ、国土安全保障省は共同で、ソフトバンクによるスプリント買収の審査を進めており、今回は「その審査の終了を待って、ＦＣＣ（連邦通信委員会）が免許の最終審査をおこなうことになっている。その要請書はＦＣＣのホームページで公開されているが、表向きは単純な事務要請で、審査内容に関する情報は一切ないようだ。

これについてはソフトバンク、スプリントとも「通常の手続き」としているが、同要請書に関しては様々な憶測を呼ぶ背景がある。実際にはまだまださまざまな難関が横たわっているようなのである。

というのもソフトバンクグループは２０１２年１０月１５日に、スプリント買収を発表した。それと並行して、同社は中国の通信機器メーカー、ファーウェイ・テクノロジーズ（Ｈｕａｗｅｉ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、華為技術）と同ＺＴＥの製品を採用していることを明らかにしている。それが問題で、米政府や議会は、この中国製の通信機器が米国の安全を脅かすのではないかとの懸念を表明していた。つまりこのことが、まだまだこの買収認可の難関となるということなのだ。

そのことに関しては、この日経新聞記事はそれ以上の言及はない。私は、これと同じようなケースとして２００４年の中国企業レノボによるＩＢＭパソコン部門の買収のことを思い出した。

これも同じような背景、経緯があって、米国議会筋、国土安全保障省などから強力な横槍が入ったが結局は買収は承認されたのだった。ＩＢＭと言えば、米国はもちろん世界を代表するコンピューターメーカ、今日のパソコンというもののまさに「標準」を作った企業なのである。ことそれがコンピュータ、パソコンとなると、携帯電話などという通信機器どころか、そうしたものを含めたあらゆるＩＴ機器技術の根幹を内包するものだ。国家の安全保障だ、なんだと言うなら、規模、内容において今回の携帯電話どころでない技術が関わっているはずであった。

そんな技術的な中身について全くの素人の私でも、その買収計画自体もっともめるだろう、いや、その認可自体ないではないかと予想していたのだった。ところが最終的にはそれがすんなり認可された。そしてあのパソコンの世界からあのＩＢＭのブランドが消え、今日のレノボとなったわけだ。パソコンの日本語変換の技術に関しては日本ＩＢＭが高い技術を持ち、その観点から日本ＩＢＭからのレノボへの技術移転も相当なものがあったと聞いている。古い時代からのパソコンを知っている私などなんとなく悔しい気分を持ったものだった。

当時私はどうして米国政府がそ国家安全保障ということに深く関わるコンピュータ、パソコンというもの、ＩＴ関連の高度な技術移転を伴うような買収を中国企業レノボに対し認めたのか不思議でならなかったのだった。

今回のこのソフトバンクの買収劇などあのＩＢＭパソコン部門の買収劇に比べればその規模内容からいってもたいしたことがなさそうなのだ。にも関わらず何を今更騒いでいるのか、というのが率直な一素人、一外国市民の感想なのである。

tad

「ネットと国家」の試練、スプリント買収のハードル：nikkei　

レノボ: wikipedia 

「マイナンバー法案」は最優先の課題だ

｢税や社会保障の情報を一元的に把握するため、国民一人一人に番号を割りふる「共通番号制度」について、政府・自民党は、導入に必要な、いわゆる「マイナンバー法案」を来月にも国会に提出する方針で、成立に向けて民主党や公明党に協力を呼びかけることにしています。

「共通番号制度」は、税や社会保障の情報を一元的に把握し、納税や年金の受け取りなどの手続きを簡略化するため、国民一人一人に番号を割りふるもので、野田内閣が去年、導入に必要な、いわゆる「マイナンバー法案」を国会に提出し、民主・自民・公明の３党で修正協議が進められましたが、衆議院の解散に伴って法案は廃案となりました。

これについて、政府・自民党は、「政権が交代しても、一人一人の所得や医療費などを把握してきめ細かな政策を進めるためには、共通番号制度が必要だ」として、制度の導入に向けた準備費用を新年度予算案に盛り込むとともに、来月にも野田内閣の法案とほぼ同じ内容の法案を提出する方針です。

さらに、法案の提出に先立ち、民主党や公明党と協議し、成立に向けて協力を呼びかけることにしています。

ただ、自民党内では、「新年度予算案の審議が例年よりずれ込むなど、国会の日程が厳しいなかで、優先順位は高くない」という指摘も出ていて、法案が今の国会で成立するかどうかは不透明な情勢です。」nhk　２月３日　

｢マイナンバー法案」、かっての自民党時代時代から総背番号制などの呼び名でその導入の必要性が検討されていた。民主党政権でも野田内閣が社会保障と税の一体改革のために導入が必要だとして国会に提出していたが、廃案となってしまった。そしてまた自民党政権になってそれが再提出されようとしている。

その中身先に民主党が提案していたものと殆ど同じというから、自民公明両与党と民主党が賛成すればすんなり成立するはずだ。維新、みんなだって反対する理由などなさそうだ。ところが驚くべきことに肝心の自民党内にこの法案の優先順位は高くないそんな重要なことでもないという意見が結構あるようだ。

どうしてなのか。それはないと言いたい。そもそも先の先の総選挙で自民党が政権を失った最大の理由の一つはあの消えた年金問題だったはず。年金制度の改革もなにも、まず国民一人一人の年金記録が正確に把握されることなくどうやって制度運営ができるのか。

自民公明政権末期、その呼び名は忘れたが、現金のバラマキをやったことがある。そのいい悪いはともかく、誰にいくら配布するかその事務手続に膨大な経費が掛かることが話題になった。そうだろう。国民一人一人の所得情報が把握されていないため、各自治体での配布作業が大変で、そのトータルの事務経費が支給総額に匹敵するくらいのものになった。

どんな社会保障制度、税制にしようと、そうした根本問題の解決、国民の所得、税、社会保障情報を正確に把握しないでどうして制度運営ができるというのか。出来るわけがないのだ。そういう意味で、どうしてこの｢マイナンバー制度」導入の優先度が低いという認識なのかわけがわからないのである。

この制度に反対する政党や政治家はそれが国民のプライバシーを犯すことにつながるという理由を持ち出すことは承知している。もちろんそのおそれはおおいにある。それはいわゆる個人情報の最たるもの、その秘密は絶対に守られなければならないことなど改めて言うまでもないことだ。政府はこのマイナンバー制度運営に当たっては、個人情報の秘密を絶対守るための必要措置を法案に盛り込むべきことは必然条件なのだ。

自民、公明、民主の三党合意で消費税増税が決まったが、軽減税率設定をめぐって与党内自民、公明で見解がまとまっていないようだ。そもそも本来消費税なんてものは所得いかんにかかわらず一律に掛かる、掛けるものだからこそその本来の意味があるはずだ。それを所得に応じてどうのこうの言い出すと大変ややこしい話になるのは必然である。

突然出てきて話題になった孫への贈与は１５００万円まで無税などという提案なども同じである。しかも贈与を受けた側は教育費にのみ限定してそれを使うことがその条件だという。そんな管理を一体どうやってやるのだろう。国民一人一人の所得の内容、場合によっては生活費の支出内容まで把握しなければならないのである。

それもこれもすべて国民一人の所得、支払っている税金、受けている年金ほか社会保障受給などの状況を正確に把握しなければ、いかなる制度であれその運営は不能である。それには大変な時間とコストが掛かる。そうした制度はできる限り一律的、単純なものであることが望ましいのだ。

いずれにせよ、このマイナンバー制度、その呼称などどうでもいい。その法案の一日も早い成立をめざすことこそが、社会保障と税の制度設計のための最優先事項であることを指摘しておきたい。

tad

関係記事：

「マイナンバー法案」:nhk 　

クリントン国務長官退任

アメリカのクリントン国務長官が退任した。６５％の高い支持率、前任の誰よりも長く国務長官を務め、就任以来訪れた国は１２０か国に上る。これも新記録だという。

その支持率の高さは、決してどこかの国のようにマスコミが作りあげたようなものでなく地についたものである。それはは退任に当って、国務省職員の前で行った演説に国務省職員が大歓声で応えていたことを一つ見てもわかる。

オバマ政権の下、ヒラリー国務長官が掲げたアメリカ外交の基本姿勢はスマート外交、ブッシュ政権の強硬路線とは違い、それまでの米国覇権主義的姿勢を大きく修正し、世界中の国とよりソフトに、柔軟に付き合って行こうというものだ。それがその４年間でどれくらい成功したかどうかはわからない。その評価はクリントン路線を引き継ぐとしている後任のジョン・ケリーの今後の手腕にもよるということだろう。

クリントン国務長官のスマート外交が、ただ当たり障りのないソフト路線ばかりだったかというとそうではなく、対ロシア、対中国外交では結構強硬な姿勢を見せた面もある。とりわけ、退任前近く、日本の岸田新任外務大臣が訪れた際、アジア地域での領土問題について、クリントン氏が中国を厳しく牽制したことは、防衛面でアメリカ頼りの日本にとっては大きなプラスとなったことなど言うまでもない。

オバマ大統領といい、クリントン国務長官といい、そもそもその二人の関係から始まるこの４年間のアメリカの政治、そして外交、それと日本の政治、外交を見ていると、そのあり方については、レベルにおいて比較にもならない差を感じてしまうのは私だけだろうか。まずは単純だが一番肝心なこと。この４年間、アメリカはオバマ大統領、そして国務長官はヒラリークリントンで通している。

一方日本の方は、政権交代もあって、首相が４人も変わっているのだ。その間日本の外務大臣は一体何人代わったか。それをいちいちあげ、確認しててみるのもいやになるほどである。今回の安倍内閣もそうだし、民主党野田内閣の外務大臣もそうだった。岸田って誰？玄葉って誰？（Kishida、Who?　Genba、Who?)　となる。いや、それぞれの党ではきっと有名な人なんでしょう。しかし、なぜこんな重要ポストにこの人を持ってくるのか。もっと他に適任者はいないのかという疑問を感じてしまう。

その点ヒラリー・クリントンはその名前を聞いただけで、世界中に通用する。日本にそんな政治家がいないのはしかたがないのですよ。ただそれにしても、と言いたいのである。
そんなことを今更嘆いてみてもそれはそもそも民主主義の歴史の長さが違うのだからしかたがないと言ってしまえばそれでおしまいだ。しかしそれにしても４年間で首相が４人も変わり、外務大臣が５人も変わってしまうことが、おかしいと感じない方がおかしいということだ。

アメリカのオバマ政権の外交スローガン、｢スマート」がそのキーワードであるなら、日本の安倍内閣外交のキーワードは一体なんなのか。多分お得意の｢対外援助」とにかく日本の外務大臣が、発展途上国を訪問すると｢資金援助」のことだけは誰しも必ず約速してくる。そのスタイルだけは安倍政権、これまたそれをさらに強化することはあってもそれをやめることなどはないのであろう。

クリントンの退任についてのニュースは日本のマスメディアでも流れるが、出来たら日本のそれでなく、米国の新聞テレビそれに、ツイッターなどネットがどのようにそれを捉えているか見てみることをお勧めたしたい。

先のＢＬＯＧでオバマ大統領の就任演説のことを書いたが、クリントン退任に当っての国務省の演説ビデオなども是非聞いてみられることだ。よくもあれだけの内容を原稿もなにもなくすらすらまとめて言えるものだと感じいるばかりである。

tad

関係資料：

ケリー米国務長官が就任　退任のクリントン氏に大歓声：47news 
国務省職員の前で行った演説: abcnews
クリントン退任に関するツイート：英語ツイッター

プラグインソフト、アドオンソフトの違い：ＰＣ４０２

今ネット界でＪＡＶＡ（ＴＭ）という有名なプラグインソフトの脆弱性が指摘され,
その対策に関することが話題になっているのはご存知だろう。当ＢＬＯＧでも、１月１９日のＢＬＯＧで、それを無効にする方法について書いている。

１月３１日のパソコンクラブで改めてそのことを説明し、それを無効にする方法などを説明した。、その際、そもそもプラグインソフトとはなにか、さらにそれと似たアドオンソフトというものとの違いについて質問が出た。それについて、とりあえずの回答はしたしその概要について何も間違っていることはない。ただこれについては自分自身もいまいち釈然としない部分もある。そしてこのことについては、パソコンやインターネットを使っているＢＬＯＧのみなさん、どなたにも役立つことであると思いその問題点を改めて整理しておくことにした。

アドイン（アドオン）と｢プラグイン」の違いについて：

有名なＹａｈｏｏ知恵袋の質問・回答コーナーの答え：

・アドイン（オン）：拡張機能→アプリケーションに元々備わっている機能の拡張
・プラグイン：追加機能→元々のアプリケーションには無い機能を追加

ＮＴＴ・ＰＣコーナの答え：

・プラグインソフトとは基本的にはアドインソフトとかアドオンソフトと呼ばれているものと同じ。つまり、あるソフトに機能を追加するためのソフト。

えっ、これでは回答内容が違うではないかと思われるかもしれない。しかしそのどちらもそれぞれＩＴ関係の専門家が答えているもので、そのどちらが正しいかではなく、どちらも正しいのではないかというのが私自身の考えである。

第一実際には、このＪＡＶＡを無効にするかしないか、またその方法について、それをプラグインと読んだり、別のところではアドオンと呼んだりしている。結論的にはその道の専門家自体がそうなのだから、一般ユーザがあえて、それぞれのソフトの中身の違い、ましてやその呼び方の違いについて意識したり心配したりする必要もないということだ。

要するにＪＡＶＡが、プラグインと呼ばれようが、別のところでアドオンと呼ばれていようが、それを自分のパソコンの中で有効としておくか、無効としておくかが問題でそれがどう呼ばれているかなどどうでもいい。

プラグインソフトといい、アドオン（アドインと呼ばれる場合もあるがこれは全く同義）ソフトといい、パソコン、ネットの世界に山ほどあって、毎日当たり前のように使われているものもあるし、たまにそれをインストールしないとその動画、ゲームなどが動かない、見れないというものがある。そんな時多くの場合、そのプラグインなり、アドオンソフトをパソコンにインストールすることを勧められる。さらにそのように誘導されるのである。その誘導に乗るかどうかの判断が大切だ。普通には、よほどのことがない限り一般的には、ためらうことなくそれをインストールしてしまって何も問題のないものだ。もちろん判断のつかない場合、とりあえず留保しておいて、その内容を自身ネットで調べ直したり、他の人のアドバイスを求めたりした上で判断したらいいことだ。

そんな中でもＪＡＶＡだ、ＡｄｏｂｅＲｅａｄｅｒなどとなると、もうパソコン・ネットの世界ではもうそれは定番中の定番、それをあえてプラグインだ、アドオンなどと呼ぶこともないほどのものなのだ。逆説的にいうとだからこそ、ほんの僅かな脆弱性も問題になった。だからこそ、その警告にはとりあえず素直に従っておいた方がいいといういうことなのである。

で、そうしたプラグインソフト、アドオンソフトとして、一体どんなものがあるか一覧表として挙げてみる、挙げておこうかと思った。しかしそれはやめておこう。ものすごい数のものがあるし、それをどう分類して提示したらいいか、目的別に整理されて提示されているものがあればいいのだが、今のところそんなものにおめにかかったことがない。

大切な点はこのＪＡＶＡのことがあったからといって、そうしたプラグインソフトとかアドオンソフトの利用に消極的にならないことがこの際肝要だろう。

その点についてはさまざまな優れたアドオン、拡張機能を使うためにもこの際、インターネット閲覧ソフトのの定番、ＩＥより、Ｃｈｒｏｍｅ、Ｆｉｒｅｆｏｘなどのブラウザを積極的に使うことでそうした多くのより便利な拡張機能が使えるようになることを知って欲しい。

Ｃｈｒｏｍｅトップメニューにこれもすでに何度か説明したがＥｖｅｒｎｏｔｅやＰｏｃｋｅｔを、他の優れたアドオン（拡張機能）登録しておくことの便利さときたらないのである。

tad

関係記事：

知恵袋の質問・回答コーナーの答え：chiebukuro
ＮＴＴ・ＰＣコーナの答:nttpc 
アドオン【add-on】（アドイン）：e-word
プラグイン【plug-in】: e-word 

ＹｏｕＴｕｂｅの使い方（その１）：まずは全体論：ＰＣ４０２

｢世界最大の動画配信サービス「ユーチューブ」が、スマートフォン（スマホ）時代のテレビ局になろうとしている。運営企業のグーグルは、テレビに模した画面へとユーチューブを刷新。在京キー局とも提携し、独自コンテンツの配信を始めた。視聴実績に連動する広告商品も拡販中だ。ネット接続が前提の「スマートテレビ」普及も見据え、ユーチューブの強化を急ぐ。」nikkei 
ＹｏｕＴｕｂｅを使い始めて数年になるが、そのサービス内容がどんどん広がり、この記事のようについに、スマートフォン、タブレット時代のテレビ局となろうとしているのが冒頭の記事内容である。ＴＶ局も生き残りをかけ、ただＴＶで放送したものの再編版を提供するだけでなく、ＹｏｕＴｕｂｅ向けの専用番組を制作、提供を始めるケースも多くなってきた。さまざまなエンターテインメント番組、教養・教育番組が提供されるようになってきたようだ。まさにＹｏｕＴｕｂｅ自体が多チャンネルケーブルテレビ局のような存在になりつつある。

｢スマホ・ソーシャル時代のテレビ局こそが、グーグルの目指す究極の姿と言える」とこの日経記事はしめくくっている。ＴＶ自体そんなに見ない、見る時間もない私などにとっても、ＹｏｕＴｕｂｅ自体がそのような形で進化、発展していくことは歓迎するし、興味深いことでもある。そうした形のＹｏｕＴｕｂｅをこれからどのように利用したらいいか考えること自体楽しいことだ。

ＹｏｕＴｕｂｅ利用トップ場面に検索窓があり、そこに調べたいこと、見たい関係動画のキーワードを入れると。ズバリそのもの、関連の動画が山ほど紹介されている。長くても平均５分内外のものだから、その内容の良し悪しがすぐに判定できる。いいものは何度でも繰り返し見れるし、そうしたものの中からその後の様々な目的に利用できる、参照できると思われるもののＵＲＬ、内容は例えばＥｖｅｒｎｏｔｅなどに書きとめておけばいいのだ。

さまざまな投稿動画がどのような形でチャンネルに振り分けられるていくのか、その構成は今後ＹｏｕＴｕｂｅの中で決められていくのだろうが、それとともに自分自身用にカスタマイズされたＹｏｕＴｕｂｅメニューを作って行きたいものだ。

私の場合だと、それは音楽（ピアノ関係）、スポーツ（卓球関係）、パソコン・ネット（ハード、ソフトの解説、応用など）、ＢＬＯＧ、ＳＮＳ関係などである。

上記はなによりもＹｏｕＴｕｂｅコンテンツ閲覧ということに重点があるが、実はＹｏｕＴｕｂｅの原点は、自作動画の保存、共有である。リモートストレージ、オンラインストレージが、これからのパソコン・ライフの重要なポイントの一つだが、保存容量の大きい動画のリモートストレージに、ＹｏｕＴｕｂｅはもってこいの存在なのだ。

動画といっても３０分、一時間にも達する長時間の動画の保存でなく、せいぜいトータル５分ー１０分前後の短い動画保存の話であって、しかもそれを３０秒、１分程度に分割したものをランダムに入れていけばいいのだ。それをパソコンの中で、ムービメーカを使いタイトル、説明、音楽などを入れ、ムービー仕上げ、ＹｏｕＴｕｂｅにアップしてもいいし、そうしてアップされた動画をＹｏｕＴｕｂｅ上で編集作業もできるのである。これまさに超便利。そうしてできた動画、ビデオは、公開、非公開のアクションをさらに指示すればいいのである。

今朝のＢＬＯＧ、ＹｏｕＴｕｂｅ使い方説明自体は極めてなんの変哲もない一般論である。今後回を重ねるにつれ、一つづつさまざまな利用、活用の具体論・実践論を展開して行こうと思っている。

tad

関係資料：

テレビ局化」するユーチューブ チャンネルを作り広告も強化:nikkei  
ＹｏｕＴｕｂeとは：wikipedia
ＹｏｕＴｕｂｅ使い方：blog

業務用マイクロソフト｢オフィス｣最新版とは：ＰＣ４０１

「米マイクロソフトは２９日、一般向けの業務用ソフト「オフィス」の最新版を米国で発売した。

２０１０年以来の主力ソフト刷新で、無料で類似のソフトを提供するグーグルに対抗する。

　新型「オフィス」はソフトをオンライン上で常時更新できる点が大きな特徴で、需要が急拡大しているモバイル機器に対応した。

　一般向けの「オフィス３６５ホーム・プレミアム」は年間１００ドルで、最大５機器まで最新ソフトをすべて利用できる。書類などのデータはクラウド上で保存され、利用料を支払っている機器ならオンライン環境で随時アクセス可能。

　ライバルのグーグルは業務用ソフトを一般向けに無料で、法人向けには１ユーザーあたり年間５０ドルで提供している。」reuters

このニュースを読んで、一瞬あれ？と思った。ＭＳ（マイクロソフト）はまもなくＯｆｆｉｃｅ２０１０に続き、今年度まもなくＯｆｆｉｃｅ２０１３を出すと理解していたからだ。

と、いうのも、そのＯｆｆｉｃｅ２０１３のお試し版が公開されていて、ユーザー、個人であろうと、法人であろうと誰でもそれをダウンロードして試してみることができるようになっている。私もダウンロードして使ってみている。もっとも実際にはあまり使うこともない。というのも今や、高額のＭＳＯｆｆｉｃｅなど使わなくても、無料のフリーソフト例えば、Ｌｉｂｒｅ３．６などで十分その目的が果たせるからだ。それはパーソナルユースならそうだろうが、業務用となるとそうはいかないなどということは全くない。

ＭＳが発表したこのソフト、個人ユーザでなく法人などが使ういわゆる業務用のものらしい。いや、そもそもそれがよくわからないのだ。ワープロ、表計算、プレゼンテーションソフトがＯｆｆｉｃｅソフトの代表的なものだが、それ自体、個人としてが使おうが、職場の業務目的で使おうが一体どういう違いがあるというのか。

いや、個人の場合は、それを単独で使うが、業務用、職場で使う場合は職場の同僚、仲間と共有し、作業も共同で編集したりしなければならない。それをクラウド上で自由に、簡単に、効率よく行うというものだ。それが「オフィス３６５ホーム・プレミアム」なるもので年間１００ドル、最大５機器まで最新ソフトをすべて利用できる」とある。

それとこれから出てくるＯｆｆｉｃｅ２０１３とどういう関係があるのだろうか。個人でＳｋｙｄｒｉｖｅに登録、アクセスしたら、そのＯｆｆｉｃｅのクラウド版が使えた。これからＯｆｆｉｃｅ２０１３が出てくれば、そのＯｆｆｉｃｅクラウド版がＯｆｆｉｃｅ２０１３と連携してそれが使うことになると聞いていたし、そう理解していた。

いや、今回のこのニュース、なんだかよく分からない。業務用にせよ、パーソナルユースにせよ、そうしたＯｆｆｉｃｅソフトがクラウド上で使えるようになれば便利になるのは当然だ。私自身、そして私たちのパソコンクラブでは、この記事にあるＧｏｏｇｌｅドキュメントのワープロ、表計算、プレゼンソフトなどを実際に使っている。それはすべて無料である。

Ｇｏｏｇｌｅのもの、中でもスレッドシート（表計算）ソフトは便利で、実際のデスクトップのそれとその使い勝手はそんなに違わない。特にそれを使って便利なのは、例えば、会員名簿、住所録を作るとする。その場合、管理者はその基本的なフォーマットをクラウド版に作り、それを会員に公開するとともに、その編集権も与えてしまうのだ。

会員はそれにアクセスし、自らの氏名、住所ほか必要事項をそのシートに書き込めばいいのである。そうすることでそれが５０人であろうと何人であろうと会員名簿が自動的にできてしまうのだ。それを印刷したければ直接的にもできるが、とりあえずデスクトップＰＣにダウンロードして、ＭＳＯｆｆｉｃｅソフトなり、上記のＬｉｂｒｅＯｆｆｉｃｅなどで細かい編集作業をやる。それを印刷すればいいのである。本来はそんな印刷自体不要もし会員がその名簿・住所録が必要であれば、それはいつでもＧｏｏｇｌｅドキュメント上にあるから、どこからでもそれにアクセスして閲覧ができるのである。

業務用だのネットワークだの大げさなことを言っているが、要するに個人であろうと、団体であろうと、そういうことができればいいはずだ。このニュースによるとＯｆｆｉｃｅ３６５の場合５機種使用限定で年間１００ドル掛かるそうだ。業務用だからそんな費用くらいたいしたことはないが、Ｇｏｏｇｌｅの場合だと、業務用では５０ドル掛かるが、個人向けには無料なのである。

いずれにせよ肝心なのはそんな費用のことではない。実際に使ってみての使い勝手のよさである。Ｇｏｏｇｌｅのそれと、Ｓｋｙｄｒｉｖｅのそれ（今Ｓｋｙｄｒｉｖｅで公開されているもの）を比較すると、スプレッドシート一つとっても、Ｇｏｏｇｌｅのものの方がはるかに使いやすい。しかもそれと連携して使うデスクトップのソフトとの互換性は抜群にいいのである。ＭＳのＯｆｆｉｃｅソフト、ＬｉｂｒｅＯｆｆｉｃｅなど無料オープンソースのものなんでもいい。

一方ＭＳのＳｋｙｄｒｉｖｅソフトは最初から「使いにくかったら、Ｏｆｆｉｃｅソフトを使ってください」と言わんばかりのメニューになっている。いや、そうとしか思えないふしがあるのだ。

今回のこのＯｆｆｉｃｅ３６５もＧｏｏｇｌｅの同じようなサービスに対抗するものということらしいが、こんな現状では本当に太刀打ちできるのかと思うのだ。

これは業務用のことで、あんたらのような、パーソナルユースの話でないと言われるだろう。はい、そうですねと答えておきましょう。

tad

関係記事：

業務用｢オフィス｣最新版とは:reuters
Microsoft SkyDrive：wikipedia
Google Document : wikipedia